ミニテスト 建築物環境衛生管理技術者

換気の基礎と換気量計算 ミニテスト【第1回】

換気の基礎と換気量計算」の内容から出題するミニテスト第1回(全5問)です。第1種〜第3種換気の違いや必要換気量の計算など、基本をしっかり押さえられているか確認しましょう。

換気の基礎と換気量計算 ミニテスト

第1回 第2回 第3回

テストの使い方

まず自分で答えを考えてから「解答を見る」をタップしてください。間違えた問題は解説記事に戻って確認すると効果的です。

第1問

機械換気の方式に関する記述として、正しいものはどれか。

(1)第1種換気は、給気のみにファンを用いる方式である
(2)第2種換気は、排気のみにファンを用いる方式である
(3)第3種換気は、給気と排気の両方にファンを用いる方式である
(4)第2種換気は、室内が正圧になるため外部の汚染空気が侵入しにくい
(5)第3種換気は、手術室やクリーンルームに最も適している

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正解:(4)第2種換気は、室内が正圧になるため外部の汚染空気が侵入しにくい
第2種換気は給気のみにファンを使い、排気は自然に行う方式です。ファンで外気を押し込むため室内は正圧になり、外からの汚れた空気が入りにくくなります。だからクリーンルームや手術室に適しています。(1)は第2種、(2)は第3種、(3)は第1種の説明と入れ替わっています。(5)の第3種換気は室内が負圧になるため、臭いを外に漏らさない場所(トイレ・厨房・喫煙室)に適しています。

第2問

在室者8人のオフィスにおいて、一人あたりのCO2発生量が0.02 m3/h、室内CO2許容濃度が1,000 ppm、外気CO2濃度が400 ppmであるとき、必要換気量として最も近いものはどれか。

(1)160 m3/h
(2)200 m3/h
(3)267 m3/h
(4)333 m3/h
(5)400 m3/h

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正解:(3)267 m3/h
必要換気量の公式 Q = K ÷(Ci − Co)を使います。
Step 1:CO2発生量の合計 K = 0.02 × 8 = 0.16 m3/h
Step 2:ppmを小数に変換 → Ci = 1,000 ppm = 0.001、Co = 400 ppm = 0.0004
Step 3:Q = 0.16 ÷(0.001 − 0.0004)= 0.16 ÷ 0.0006 ≅ 267 m3/h
一人あたり約33 m3/hの換気が必要です。計算ではppmのまま使わず、必ず小数(体積比)に変換してから代入するのが鉄則です。

第3問

自然換気に関する記述として、正しいものはどれか。

(1)風力換気は、室内外の温度差を利用した換気方式である
(2)温度差換気は、風の圧力差を利用した換気方式である
(3)温度差換気は、重力換気ともよばれる
(4)自然換気は、機械換気より安定した換気量を確保できる
(5)ビルの空調では、自然換気が主流として用いられている

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正解:(3)温度差換気は、重力換気ともよばれる
温度差換気は、室内の暖かい空気が上昇し、下部の開口から外気が入る現象を利用するもので、重力換気ともよばれます。(1)と(2)は説明が入れ替わっています。風力換気は風の圧力差を利用し、温度差換気は内外の温度差を利用します。自然換気は風や温度差に左右されて安定しないため、ビルでは機械換気が主流です。

第4問

温度差換気(重力換気)の換気量を増加させる条件として、誤っているものはどれか。

(1)室内外の温度差を大きくする
(2)上下の開口部の高低差を大きくする
(3)開口部の面積を大きくする
(4)室内温度と外気温度を等しくする
(5)冬季のように内外の温度差が大きい時期に利用する

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正解:(4)室内温度と外気温度を等しくする
温度差換気は室内外の温度差によって生じる空気の密度の違いを利用するため、温度差がゼロになると換気は起こりません。(1)温度差が大きいほど、(2)開口部の高低差が大きいほど、(3)開口部の面積が大きいほど、換気量は増加します。(5)冬季は暖房で室内が暖かく外気が冷たいため温度差が大きく、温度差換気の効果が大きくなります。

第5問

建築基準法で定められた居室の換気回数0.5回/h以上の規定に関する記述として、正しいものはどれか。

(1)CO2濃度を1,000 ppm以下に保つことを目的としている
(2)ホルムアルデヒド等の化学物質を低減するシックハウス対策である
(3)浮遊粉じんを0.15 mg/m3以下に保つことを目的としている
(4)レジオネラ属菌の繁殖を防止するための規定である
(5)一酸化炭素(CO)を10 ppm以下に保つことを目的としている

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正解:(2)ホルムアルデヒド等の化学物質を低減するシックハウス対策である
建築基準法の換気回数0.5回/h以上は、シックハウス対策としてホルムアルデヒド等の化学物質を低減するための規定です。一方、CO2の管理基準「1,000 ppm以下」やCOの「10 ppm以下」、浮遊粉じんの「0.15 mg/m3以下」は建築物衛生法で定められています。この2つの法律の守備範囲の違いは頻出のひっかけポイントなので、しっかり区別しましょう。

解説記事で知識を復習しましょう。

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