照度計算と照明診断｜必要24台・平均516lx・LED更新

法令・資料確認日：2026年8月2日。現行の事務所衛生基準規則、CIEの国際照明用語、日本照明工業会、経済産業省の公開資料を照合しています。

光束・光度・照度・輝度は観測する場所が違う

CIEの定義では、照度は面へ入る光束の面密度で、1lx＝1lm/m²です。光度は方向を含み、1cd＝1lm/srです。器具の全光束が同じでも、狭い角度へ集光する器具と広く拡散する器具では、机上面の照度分布が変わります。

輝度は単なる「まぶしさの数値」ではありません。高輝度の光源が視野のどこに、どれほどの大きさで見え、背景との対比がどうなっているか等が重なってグレアが生じます。照度計で測ったlxを、そのままcd/m²へ読み替えることはできません。

点光源の直下192lx、30度では166lxになる

十分小さい点光源とみなせ、途中の反射を無視できるとき、面上の照度は E＝I cosθ÷r² で表せます。Iは測定点方向の光度、rは光源から点までの距離、θは入射光と面の法線の角度です。

距離が2倍なら、同じ方向の照度は理想条件で1/4です。斜めから当たるほど同じ光が広い面へ分散します。ただし、実際の室内では器具の大きさ、複数器具、壁・天井の反射があるため、器具の配光データを使った照明計算が必要です。

法令の300lxと設計目標を混同しない

事務所衛生基準規則第10条は、一般的な事務作業の作業面を300lx以上、付随的な事務作業を150lx以上とします。著しい明暗差とまぶしさを避け、照明設備を6か月以内ごとに1回点検する規定もあります。

「事務所なら一律750lx」ではありません。また、6か月以内ごとの義務は照明設備の点検であり、「建築物衛生法で照度を6か月ごとに測る」という説明へ置き換えないでください。測定の要否・頻度は、適用法令、社内基準、用途、苦情や変更履歴から決めます。

光束法で必要器具数24台を求める

全般照明の維持平均照度を概算する光束法は、E＝N×F×U×M÷Aです。Nは器具数、Fは1器具当たり光束、Uは照明率、Mは保守率、Aは対象面積です。

• 照明率U：器具から出た光束のうち作業面へ届く割合。配光、室指数、天井・壁・床の反射率等で変わる
• 保守率M：光源の光束低下、器具・室の汚れ等を保守計画に応じて見込む係数
• F：ランプ単体ではなく、計算条件に合う器具光束かを確認する

床面積120m²、目標維持平均照度500lx、器具光束5,200lm、照明率0.62、保守率0.80とします。

23.26台を23台へ丸めると約494lxとなり、設定した500lxを下回ります。ただし24台を均等に並べれば全点が十分とは限りません。器具間隔、壁際、什器の影、非常用照明との干渉を配光計算と平面図で確認します。

照明率と保守率は都合のよい調整値ではない

照明率を上げれば計算上は器具数が減りますが、器具配光や室形状から根拠なく選べません。メーカーの測光データ、室の寸法、取付高さ、反射率をそろえて求めます。間口・奥行・高さや反射率が変われば同じ器具でも照明率は変わります。

保守率も「古いから0.7」と一律に置く係数ではありません。光束維持特性、清掃周期、環境の汚れ、交換方式を分けて設定します。設計時に想定した清掃をしなければ、維持照度の前提が崩れます。

平均440lxでも最小310lxなら分布を先に見る

先ほどの設計維持平均516lxに対し、同じ点灯条件で実測平均が440lx、最小点が310lxだったとします。

85.3％という比率だけで光源寿命とは断定できません。全体が同程度に低いなら調光設定、電源、器具汚れ、光束低下、測定条件を確認します。一部だけ低いなら不点灯、配置、棚・間仕切り、受光部への影、測定点のずれを優先します。最小÷平均は分布を比較する指標になりますが、合否の限界値は適用する設計基準で確認します。

照度測定は再現できる条件を残す

1. 評価する作業面と測定格子を平面図へ示す
2. 点灯状態、調光率、点灯後の安定時間をそろえる
3. 昼光を含むなら時刻、天候、ブラインド状態を記録する
4. 受光部を水平にし、測定者や什器の影を避ける
5. 平均・最小・最大と位置を残し、対策後も同じ条件で測る

照度計は分解能だけで選ばず、測定範囲、斜入射光への応答、分光応答、校正状態を確認します。校正と現場測定条件の違いは「環境測定器の選び方」で詳しく扱っています。

LEDは光束・電力・配光・色・制御を一組で選ぶ

LEDも電力の一部は器具内部で熱になります。「赤外放射が少ない」ことと「発熱しない」ことは別です。周囲温度、放熱、電源装置の状態は寿命へ影響します。40,000時間等の表示は、所定条件における光束維持の定格であり、全器具がその時間まで故障しない保証ではありません。

一般演色評価数Raは現在も広く使われますが、CIEは色の忠実度をより適切に扱うRfの併記・移行を推奨しています。「白熱電球はRa100だから、あらゆる色品質で必ず最高」「LEDはRa80〜90」と光源方式だけで固定しないことが大切です。

蛍光ランプの規制は使用禁止ではない

経済産業省によると、一般照明用蛍光ランプは種類により2026年から2027年末までに製造・輸出入が段階的に規制されます。規制開始後も、既存品の継続使用や在庫の売買・使用まで一律に禁止されるわけではありません。

更新時は直管LEDランプだけを既存器具へ入れる前に、安定器との適合、給電方式、器具劣化、配線工事の要否を確認します。器具ごと交換する場合も、単純なW数比較ではなく、配光、実測照度、制御、非常回路、保守部品まで確認します。電力量削減の評価は「省エネルギーと維持管理」で分けて解説します。

グレアは光源・反射面・視線で診断する

• 直接グレア：高輝度の光源や窓が直接視野に入る。遮光、取付位置、視線方向を確認
• 反射グレア：画面、光沢紙、机へ光源が映る。器具と作業面の位置、反射特性を確認
• 明暗差：作業面だけ明るく周囲が暗い。壁・天井の明るさと背景を確認

照度不足の苦情に器具を追加すると、グレアが悪化する場合があります。「どの席で、どの向きを見たとき、どの時間帯に見づらいか」を聞き、照度分布と視野内の高輝度部を一緒に確認します。光の健康面と情報機器作業は「光環境・電磁波・放射線の基礎」へ分けています。

理解度チェック

公式の確認先

• 厚生労働省「事務所衛生基準規則」
• CIE「luminous intensity（光度）」
• CIE「luminance（輝度）」
• CIE「illuminance（照度）」
• CIE「Colour Quality Metrics」
• 日本照明工業会「JIL5004改正説明資料」
• 日本照明工業会「照明器具の寿命について」
• 環境省「蛍光ランプの製造・輸出入禁止」

まとめ｜光量・配光・分布・保守をつなぐ

光束は光の量、光度は方向ごとの強さ、照度は面へ入る光、輝度は面の特定方向への明るさです。点光源の例では直下192lx、30度で166lxとなり、距離と入射角の影響を確認できました。

光束法では500lx・120m²の室に24台が必要で、維持平均照度は約516lxです。現場では平均値だけでなく最小値と位置を残し、設計との差を調光、汚れ、光束低下、配光、測定条件へ分解します。LED更新も、W数ではなく器具光束・配光・色・制御・寿命を一組で比較してください。

制度・資料確認日／最終更新日：2026年8月2日