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電気設備技術基準(架空・地中電線路) ミニテスト【第3回】

「電気設備技術基準(架空・地中電線路)」のミニテスト第3回(全5問)です。

電気設備技術基準(架空・地中電線路) ミニテスト

第1回 第2回 第3回

テストの使い方

まず自分で答えを考えてから「解答を見る」をタップしてください。間違えた問題は解説記事に戻って確認すると効果的です。

第1問

交流200 Vの低圧架空配電線を、道路以外の敷地内に施設する。道路・鉄道を横断せず、横断歩道橋上や水面上でもない。第68条・68-1表による地表からの最低高さはどれか。引込線その他の特例は用いない。

(1)3 m
(2)4 m
(3)5 m
(4)6 m
(5)7 m

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正解:(2)4 m
(2)は「低圧架空電線を道路以外の場所に施設する場合」の値です。(1)の3 mは本問では不足します。(3)の5 m、(4)の6 m、(5)の7 mは実際の高さなら4 m以上ですが、求めている最低値ではありません。
「低圧の一般の場所はすべて4 m」ではありません。同表の通常の車道横断は低圧も6 m、鉄道横断はレール面上5.5 mです。道路上を道路沿いに施設する低圧線は、所定の屋外照明用等に当たらなければ5 mです。確認先:解釈第68条。

第2問

直接埋設式の地中電線路を、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所に施設する。第120条第4項第1号の基本の最低埋設深さを示すものはどれか。同項及び同号のただし書は適用しない。

(1)0.3 m以上
(2)0.6 m以上
(3)0.9 m以上
(4)1.2 m以上
(5)1.5 m以上

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正解:(4)1.2 m以上
(4)が本問の最低深さです。(1)の0.3 m、(2)の0.6 m、(3)の0.9 mでは不足します。(5)の1.5 mまで埋めれば深さの条件は満たしますが、規定の最低値を表していません。
重量物の圧力を受けるおそれがない「その他の場所」は基本0.6 m以上です。車両の有無だけでなく、重量物の条件も確認します。深さとは別に衝撃防護が必要で、管路式へこの1.2 mを一律に当てはめません。ただし書を使う場合には、規格や耐圧力等の条件確認が必要です。確認先:解釈第120条第4項。

第3問

次のうち、架空電線を支える支持物に当たるものはどれか。

(1)マンホール
(2)電柱
(3)ハンドホール
(4)トラフ
(5)暗きょ

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正解:(2)電柱
(2)の電柱は、架空電線を所定の位置で支える支持物です。木柱・コンクリート柱・鉄柱などがあり、架空電線路の支持物には鉄塔もあります。電線の重さや風等の荷重に耐える強度を確認します。
(1)のマンホール、(3)のハンドホールは地中電線路で接続・点検等に用いる地中箱に関する設備です。(4)のトラフはケーブル等を収める防護物、(5)の暗きょは内部に電線を施設する空間を備えた構造物で、いずれも本問の架空電線の支持物ではありません。確認先:省令第32条、解釈第58・120・121条。

第4問

第68条・68-1表の高圧架空配電線について、最低高さの数値の大小関係はどれか。道路横断は通常の車道(車両の往来がまれではないもの)、敷地内は道路・鉄道・横断歩道橋・水面にかからない場所とし、引込線その他の特例は用いない。

(1)敷地内 > 道路横断 > 鉄道横断
(2)鉄道横断 > 道路横断 > 敷地内
(3)道路横断 > 鉄道横断 > 敷地内
(4)すべて同じ
(5)敷地内 > 鉄道横断 > 道路横断

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正解:(3)道路横断 > 鉄道横断 > 敷地内
基準値は道路横断が路面上6 m、鉄道横断がレール面上5.5 m、設問の敷地内が地表上5 mなので、6>5.5>5です。これは各基準面から測る最低値の比較です。
(1)と(5)は敷地内を最大とした誤り、(2)は道路と鉄道の順序が逆、(4)は3区分の違いを無視しています。低圧引込線では道路横断の通常値が5 mとなるため、種類を省いて同じ順序を暗記しないようにします。確認先:解釈第68・116条。

第5問

地中電線路の管路式について、正しい説明はどれか。

(1)現場条件によらず、すべての工法の中で工事費が最も安い
(2)管の寸法・曲がり・ケーブルの状態等の条件が整えば、既設の管を利用したケーブルの引き替えを行いやすい
(3)管を使えば、強度や圧力を調べず任意の浅い深さに施設できる
(4)管があれば、ケーブルの代わりに裸電線を使用できる
(5)管路式というだけで、すべての接地工事が不要になる

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正解:(2)条件が整えば既設管を利用して引き替えやすい
(2)は管にケーブルを通す構造による保守上の利点です。管の損傷・閉塞、曲がりや長さ、引張力の制限等によっては簡単に交換できず、必ず引き替えられるという保証ではありません。
(1)の費用は掘削や施工条件で変わります。(3)は、管が加わる重量物の圧力に耐えるという条件を無視しています。(4)はケーブルを使用する規定に反します。(5)は工法だけで接地の要否を一律に決めています。直接埋設式の1.2 m・0.6 mを管路式にそのまま適用しないことと、浅くても安全だということは別です。確認先:省令第10・47条、解釈第120条第1・2項。

法令確認・訂正:2026年11月7日。電気設備に関する技術基準を定める省令(2023年3月20日施行版)第10・21・25・32・47条、経済産業省「電気設備の技術基準の解釈」(2025年11月20日改正版)第58・65・68・116・120・121条を参照しました。省令と解釈では条番号が異なります。受験時はその回の適用法令を確認してください。

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