「建築物衛生法と特定建築物（届出・面積要件・用途の定義）」の内容から出題するミニテスト第2回（全5問）です。特定建築物に該当する用途・しない用途と複合用途の判定を確認しましょう。
テストの使い方
まず自分で答えを考えてから「解答を見る」をタップしてください。間違えた問題は解説記事に戻って確認すると効果的です。
第1問
次の建築物のうち、延べ面積が3,000m²以上であっても特定建築物に該当しないものはどれか。
（1）百貨店
（2）事務所
（3）共同住宅（マンション）
（4）図書館
（5）旅館
第2問
次の建築物のうち、特定建築物の用途に該当するものはどれか。
（1）工場
（2）病院
（3）寺院
（4）倉庫
（5）博物館
第3問
1階〜4階が店舗（延べ面積2,500m²）、5階〜12階が共同住宅（延べ面積6,000m²）の複合用途ビルがある。このビルの特定建築物への該当判定として、正しいものはどれか。
（1）該当する（建物全体が8,500m²で3,000m²以上だから）
（2）該当する（店舗部分が2,500m²で基準を超えるから）
（3）該当しない（店舗部分が2,500m²で3,000m²未満だから）
（4）該当しない（共同住宅部分の方が大きいから）
（5）該当する（共同住宅を含めれば8,000m²以上だから）
第4問
特定建築物に該当しない建築物として、正しいものはどれか。
（1）美術館
（2）興行場（映画館・劇場等）
（3）遊技場（パチンコ店等）
（4）自然科学系研究所
（5）集会場
第5問
特定建築物の用途に該当する理由として、最も適切なものはどれか。
（1）大規模な建築物であること
（2）公共の建築物であること
（3）不特定多数の人が日常的に使用・利用する場所であること
（4）国や自治体が所有する建築物であること
（5）築年数が30年以上の建築物であること
解説記事で知識を復習しましょう。
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